鉄道・バス事業者向けソリューション「デジタルサイネージコンテンツサービス」多言語対応機能を拡大
2017年7月3日
株式会社ナビタイムジャパン
鉄道・バス事業者向けソリューション
「デジタルサイネージコンテンツサービス」多言語対応機能を拡大
~インバウンド向け支援として、時刻表が英語、中国語、韓国語などの5言語で表示可能に~
株式会社ナビタイムジャパン(代表取締役社長:大西啓介、本社:東京都港区)は、鉄道・バス事業者向けソリューション「デジタルサイネージコンテンツサービス」にて提供中の時刻表を、多言語に対応いたします。
「デジタルサイネージコンテンツサービス」とは、乗換検索や時刻表、スポット情報、電車の運行情報やバスロケなどのリアルタイム情報、迂回経路情報などのさまざまなコンテンツを、デジタルサイネージに表示するサービスです。
これまでも乗換検索や路線図などの一部機能を多言語で提供していましたが、このたび時刻表を、英語、中国語(繁体字・簡体字)、韓国語、日本語の5言語で表示できるようになります。希望の言語を選択することで、言語の切り替えが可能です。
この度の対応により、年々増加する訪日外国人の需要拡大に対して、より効果的なインバウンド対策としてご活用いただければと思います。
また、お客様がお持ちのスマートフォン端末で、デジタルサイネージ画面上に表示されるQRコードを読み込むことで、乗換検索結果などの情報を取得することが可能です。移動している間も、乗換駅や到着時刻などをお手元のスマートフォンでご確認いただけます。お客様が必要な情報を、必要な時に多言語で提供することができるため、目的地まで安心して移動いただく一助としてご利用いただけます。
これらの機能は、5月24日(水)より、小田急電鉄株式会社(代表取締役社長:星野晃司、本社:東京都新宿区)へ提供を開始しており、多くの訪日外国人が訪れる新宿駅の構内に設置されたデジタルサイネージでご利用いただけます。
このように事業者が持っているデジタルサイネージにナビタイムジャパンのコンテンツを表示することで、駅構内や改札、バスターミナルなどの利用者が集まる場所で、係員に代わって案内することが可能になり、人材の配置に関するコスト削減などにも貢献できればと考えております。
今後もナビタイムジャパンでは、企業様のご要望をお聞きしながら機能拡充を行い、更なるサービスの向上に努めてまいります。
●サービスイメージ
「NAVITIME」は、株式会社ナビタイムジャパンの商標または登録商標です。
その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。