2018年1月24日

株式会社ナビタイムジャパン

国内向け『NAVITIME』『バスNAVITIME』、訪日客向け『NAVITIME for Japan Travel』など7サービス

日本初、全国バス会社カバー率100%達成！※

～515社のバスルート検索が可能に。バスの利用促進、路線沿線地域の活性化に貢献～

　株式会社ナビタイムジャパン（代表取締役社長：大西啓介、本社：東京都港区）は、2018年1月24日（水）より、スマートフォンアプリにおいて日本で初めて、全国すべての路線バス情報に対応いたしました。

　ナビタイムジャパンでは、2006年3月より、バスのルート検索を開始して以来、バス路線情報の拡充に努めてきました。バスのルート検索は、ユーザーに人気の高い機能であり、路線拡充に関する要望も多かったため、このたび、国土交通省の「全国乗合バス事業者の移動円滑化基準適合車両導入状況」に掲載されているバス会社すべてに対応いたしました。

 　路線拡充に向けて、ナビタイムジャパンは、バス会社1社1社への地道なアプローチによりデータを収集し、時刻表やバス停位置、方面、行き先などの確認を独自に行い、時刻表やルート検索としてこれらをサービスに反映してきました。これにより、対象サービスにて、全国の路線バスを利用したルート検索や時刻表の表示が可能となりました。時刻表の表示およびバスルートの検索は無料です。

　全国の路線バスに対応したことにより、利用者には、観光スポットへのお出かけや生活の足として、より多様な移動手段を選択肢として提示することが可能になりました。サービスを通して、バスの利用促進、路線沿線地域の活性化、訪日客の受入整備などに貢献できることを期待しています。

　ナビタイムジャパンは、今後もバス会社との連携を強め、路線バスに加えて、コミュニティバスの路線情報の拡充を行い、より適切な移動手段を提示することにより、すべての人がより安心して移動できるサービスの開発に努めてまいります。

・全国路線バス情報対応サービス

「NAVITIME」、「乗換NAVITIME」、「バスNAVITIME」「PC-NAVITIME」、「NAVITIMEスマートフォンサイト」、「NAVITIME Travel」、「NAVITIME for Japan Travel」

・全国の対応バス路線一覧　https://www.navitime.co.jp/serviceinfo/buscompanylist/

　また、今回の全国バス会社カバー率100％達成を記念して、バス専用アプリ『バスNAVITIME』にて「『バスNAVITIME』全国バス路線対応キャンペーン」を実施いたします。

※2018年1月24日時点、ナビタイムジャパン調べ。5台以上の路線バスを保有するバス会社（コミュニティバス、高速バス、スクールバス、臨時便、震災復興支援バス等を除く）が対象。

●「『バスNAVITIME』全国バス路線対応キャンペーン」について

全国の路線バスの時刻表対応100％を記念し、『バスNAVITIME』で、ナビタイムのオリジナルグッズが当たるキャンペーンを行います。

・応募方法：

『バスNAVITIME』アプリ内の「お知らせ」＞応募ページ＞必要事項入力で応募

・キャンペーンサイトURL：https://goo.gl/gQ8XqS

※Android OSもしくはiOS向け『バスNAVITIME』アプリのダウンロードが必要

・応募期間：2018年1月22日（月）～2018年2月5日（月）

・賞品：抽選で100名様に、『バスNAVITIME』オリジナルスマホケースをプレゼント

●全国路線バス情報対応サービス一覧

『NAVITIME』http://products.navitime.co.jp/service/navitime/

『乗換NAVITIME』http://products.navitime.co.jp/service/transfer/

『バスNAVITIME』http://products.navitime.co.jp/service/bus/

『PC-NAVITIME』『NAVITIMEスマートフォンサイト』（共通）https://www.navitime.co.jp/

『NAVITIME Travel 』https://travel.navitime.com/ja/plan/

『NAVITIME for Japan Travel』https://www.navitime.co.jp/pcstorage/html/japan_travel/english/

●バス事業者向け、バスデータに関するお問い合わせ先

data-kikaku@navitime.co.jp

「NAVITIME」は、株式会社ナビタイムジャパンの商標または登録商標です。

※その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標または登録商標です。