『行程表クラウド by NAVITIME』、ツアー参加者向け「観光ガイドページ」機能を提供開始
2024年11月27日
株式会社ナビタイムジャパン
『行程表クラウド by NAVITIME』
ツアー参加者向け「観光ガイドページ」機能を提供開始
〜行程表からガイドページまで一貫して作成可能に！～
株式会社ナビタイムジャパン（代表取締役社長：大西 啓介、本社：東京都港区）は、2024年11月27日（水）より、旅行・バス事業者向けに提供している貸切バス対応の行程表作成Webサービス『行程表クラウド by NAVITIME』にて、「観光ガイドページ」機能を提供開始します。第一弾として、株式会社阪急交通社様にご利用いただき、同日よりツアー参加者へのご案内としてご活用いただきます。
「観光ガイドページ」機能は、旅行会社やバスツアーを企画するバス事業者様等が作成した行程表に含まれる観光スポットや立ち寄り先を抽出し、参加者向けにツアーの魅力を紹介するガイドページを自動で作成する機能です。各スポットの紹介には、ナビタイムジャパンが独自収集した観光データを活用し、スポットの紹介文、画像、URLを掲載します。また担当者による情報の編集や、編集した内容をテンプレートとして保存もできるので、社内のデータベースに蓄積・担当者間で共有でき、次のツアー案内にお役立ていただくことも可能です。ガイドページのURLをツアー参加者に展開することで、どなたでもご覧いただけます。
今回、旅行・バス事業者様の更なる業務効率化とツアー参加者の満足度向上に貢献したいという思いから、「観光ガイドページ」機能の開発に至りました。旅行・バス事業者様にとって、これまで別々に作業されていた行程表作成と、ツアーの魅力付けをする観光情報を紹介するページ作成を、ワンストップで行うことが可能です。また、各スポットのデータ更新や運用はナビタイムジャパンが担い、施設から直接受領する情報をもとにガイドページを生成するので、ツアー参加者により魅力的な情報を提供できます。
今後も、旅行・バス事業者様の利便性やニーズを追求し、旅行業界の業務効率や課題解決への貢献を目指し、また長年のサービス提供で培ってきた観光データ運用技術を生かし、サービスの向上や機能開発に努めてまいります。
なお、本機能は、『行程表クラウド by NAVITIME』にて有料オプションとして提供します。
■株式会社阪急交通社 DX戦略事業本部 ご担当者様のコメント
「『行程表クラウド by NAVITIME』の「観光ガイドページ」機能は『行程表クラウド by NAVITIME』を利用した行程作成と連動し、行程上で設定した観光地のご案内がマイページで自動的に表示できるようになるもので、企画担当者の手を煩わせることなく、当社旅行参加顧客へのサービスアップが図れるものと期待しています。」
■『行程表クラウド by NAVITIME』について
『行程表クラウド by NAVITIME』は、旅行会社や貸切バス事業者向けのSaaS型Webサービスで、貸切バス（大型・中型・小型・コミューター）を含む車と、公共交通、徒歩、自転車を組み合わせたルート検索や料金計算機能等で、個人/団体旅行、MICE等における行程表作成の業務効率化をサポートします。また「交通事故AI予測マップ」や「事故・危険地点アラート」等の提供により、旅行会社や貸切バス事業者の安全運行を支援いたします。
▶『行程表クラウド by NAVITIME』紹介ページ
▶『行程表クラウド by NAVITIME』ご利用に関するお問い合わせフォーム
■ナビタイムジャパンの観光データについて
ナビタイムジャパンは、旅マエ～旅アトまで様々な旅行シーンをサポートする旅行プランニング・予約サービス『NAVITIME Travel』を提供しており、旅マエ向けには観光スポットの写真や詳細情報等を独自で収集し、全国を網羅する約4万件の観光スポットデータを整備しています。本データは、広域周遊観光促進を支援するソリューション『NAVITIME Travel Platform』内のコンテンツの一つである「Guide Data」でも、法人向けにAPI形式で提供しています。今回『行程表クラウド by NAVITIME』においても本APIを活用し、「観光ガイドページ」機能を提供しています。
▶「Guide Data」紹介ページ
▶『NAVITIME Travel Platform』ご利用に関するお問い合わせフォーム
■関連プレスリリース
▶2022年7月28日貸切バス対応の行程表作成ができる新サービス『行程表クラウド』を提供開始
▶2022年8月16日広域周遊観光促進を支援するソリューション『NAVITIME Travel Platform』を提供開始
「NAVITIME」は、株式会社ナビタイムジャパンの商標または登録商標です。
その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。