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日本初、全国のフェリーデータ、カバー率100%達成

2022年12月15日

株式会社ナビタイムジャパン

日本初、全国のフェリーデータ、カバー率100%達成※！

～273社のフェリーを利用したルート検索が可能に。航路の利用促進に貢献～

　株式会社ナビタイムジャパン（代表取締役社長：大西啓介、本社：東京都港区）は、2022年12月15日（木）より、ナビタイムジャパンが提供する、『NAVITIME』をはじめとする全てのコンシューマー向けナビゲーションサービスや法人向け『NAVITIME API』等において、日本で初めて、全国すべてのフェリー情報に対応します。

　これにより、全国のフェリーを利用したルート検索や時刻表、地図上での港の表示等が可能になり、これまで経路表示できていなかった島へのルートや、遠回りせずにフェリーを使った最適なルート案内が可能となります。また、目的地検索時に、地図上で島を指定したり、島の名称をフリーワード検索すると、島内にある港が関連検索されます。

　2009年4月にフェリーを利用したルート検索に対応して以来、フェリー情報の拡充に努めており、国土交通省海事局の「旅客航路事業現況データ」をもとに、移動を目的とする、定時/常時運航かつ現在運航中の事業者273社、すべてのフェリーデータに対応しました。本土・島間や島同士を結ぶ短～中距離のフェリーや片道1泊以上かかる長距離フェリー、空港連絡船、観光向けのフェリーなど、様々なフェリーに対応しています。

　今回100%対応したことで、ユーザーは、個別に事業者のサイトで時刻を調べることなくフェリーを利用するルートにリーチできるため、船での移動がさらに身近なものとなり、より多様な選択肢から移動手段を選ぶことができます。法人向けサービスにも対応することで、例えば、MaaS領域で水路を活かした課題解決に取り組まれる事業者様への支援にもつながればと考えております。さらに、ナビタイムジャパンのサービスを通じて、フェリーの利用促進、島の地域活性化に貢献できればと考えております。

　フェリーは、島国である日本において、地域をつなぐ移動手段として利用されており、離島居住者の足としてだけでなく、観光客の交通手段・観光資源としても重要視されています。一方で、海上状況や冬季の日照時間など、気象や環境が運航に影響を与えることから、ダイヤが通年同じとは限らず、安定的なデータ更新に課題がありました。

　フェリーのデータ整備にあたっては、主に事業者がホームページ等で公開している情報を活用し、時刻や運賃をデータ化していきました。運航状況の変化に対応できるように、日々ホームページを細かく確認して、できるだけリアルタイムな情報更新を行い、正確なデータを対象サービスに反映しています。

　当社では、公共交通機関のデータ整備の取り組みとして、先行してバスデータの拡充を行い、2018年1月に全国の路線バスのカバー率100％、2021年3月に全国のコミュニティバスのカバー率100%を達成しています。
　今後も、公共交通事業者や自治体等と連携し、高速バスやシャトルバス、ロープウェイ等を含むさまざまな交通手段への対応や、常に最新の情報で適切な移動手段を提示することで、すべての人がより快適に安心して移動できる社会の実現に貢献してまいります。

※2022年12月15日時点、ナビタイムジャパン調べ。周遊、アクティビティ、テーマパーク遊覧船、期間限定航路等を除く。

■全国フェリー各社の時刻表ページ
https://www.navitime.co.jp/diagram/company/00000640/

■サービスイメージ

■全国フェリー情報対応サービス一覧
・コンシューマー向けサービス
▶『NAVITIME』（アプリ）
▶『NAVITIME』（Web・スマートフォンサイト）
▶『乗換NAVITIME』
▶『バスNAVITIME』
▶『NAVITIME Travel』（アプリ、Web）
▶『Japan Travel by NAVITIME』
・法人向けサービス
▶『NAVITIME API』
　※フェリーの情報取得は、基本機能とは別にオプション機能の契約が必要となります

■フェリー事業者・自治体向け、フェリーデータに関するお問い合わせ先
data-kikaku@navitime.co.jp

※「NAVITIME」は、株式会社ナビタイムジャパンの登録商標です。
※　その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。

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